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月経と上手に付き合いながら働こう

English follows Japanese section 2026.03.06 月経と上手に付き合いながら働こう はじめに オルガノンでは毎年3月の国際女性デーに合わせて、女性たちが自身の健康とどのように向き合っているか、その女性たちを社会がどのように支えているかを理解するための調査を実施してきました。2023年は働く男女を対象に職場における女性の健康課題や対処方法について、2024年は管理職に就く女性を対象として健康がキャリアに与える影響と企業の取組みについて調査しました。2025年は、経団連が会員企業を対象に実施した「『女性と健康』に関する調査」へ協力する機会を得て、女性の健康に対する企業の考えに触れることができました。 調査を続ける中で私たちは、近年の働き方の多様化が、女性たちが自身の健康をケアしながら働き続けていくためにプラスの影響を与えているようだと感じていました。一方で、働く場所や時間に特定の条件がある業種や職種では、こうした柔軟な働き方を選べない場合が多々あります。私たちの過去の調査では、調査対象者の労働環境には条件を設けずに行ってきましたが、こうした環境で働く女性たちの健康に理解を深めるべく、今年は、工場や物流センターなどの出社がほぼ必須（週1回程度のリモート勤務も含む）という勤務条件の職場で働く正社員女性を対象に、月経に関連する症状やトラブル、その対処方法、職場での健康支援について調査を実施しました。 調査結果と回答者属性の詳細はこちらからご覧ください。 ７割以上の回答者が月経に関する困りごとを抱え、月経中生理月経中は7割、月経前後でも6割以上が仕事中の生産性低下を感じている 月経に関連して職場で経験した困りごとでは、月経関連症状による集中力の低下（38%）という他人からは見えにくい影響を答えた人が一番多くなりました【Q6】。これに次いで、衣服への経血漏れ（36%）、その背景となり得る、トイレに行くタイミング（24%）や生理用品の持ち合わせ不足（21%）などが挙がっています。 月経に関連した症状としては、腹痛（64%）、腰痛（48%）、頭痛（34%）などの痛み症状に加え、疲れ・だるさ（48%）、イライラ（46%）、眠気（43%）などの全身に渡る症状、精神的な症状も多く報告されており、過去の調査結果と同様に月経に関連する症状が多岐にわたることが改めて確認されました【Q4】（図1）。こうした症状を抱えながら仕事をすることで、仕事中の生産性も低下すると言われています。仕事の生産性への影響として、普段と比べて「やや低下する」「大きく低下する」と答えた人の割合の合計は、月経中では71%、月経前後でも61%となりました【Q5】（図2）。 月経に関連した症状の軽減のため日常的にケアを行う人では6割以上が症状の軽減を感じている。しかし、7割以上は日常的なケアを行っておらず、ケアの大切さが広く認識されていない状況を示唆する 月経に関連する症状の軽減を目的に日ごろから行っているケアとしては、低用量ピル（10%）、サプリメント（8%）、月経困難症治療薬（7%）、漢方薬（5%）などの服用となりました【Q9】（図3）。症状の軽減に対し「かなり役立っている」「ある程度役立っている」と答えた人の合計は、低用量ピル服用者で94%、サプリメント80%、月経困難症治療薬76%、漢方薬60%となり、服用者では多くがそれらの対処が役に立っていると感じているようです【Q11】（図4）。一方で、72%は何かしらの服用を含めて日常的なケアは行っていないと回答しています【Q9】（図3）。 症状が現れた時の対処でも、51%が痛み止めの服用、18%が身体を温める・リラックスするなどを行っていると答えていますが、40%の回答者は特に対処していないと答えています【Q10】。 多くの女性が月経と付き合いながら日々の仕事をこなしています。月経と仕事の関係を考えるにあたって、症状もさまざまで影響が表れる期間も短くないことから、自分の体を知り、日ごろからのケアで上手にコントロールしながら生活していくことが大切です。特に強い症状が見られる場合は婦人科の受診も検討しましょう。 ここまでは女性個人の症状や対処について見てきました。ここからは、そうした女性たちを含む従業員の健康のために企業が提供している制度や取組みについて見ていきます。 勤務・休憩時間の調整など、時間面に配慮する勤務体制を導入している企業もあるが、制度があっても利用しにくい、周囲へ遠慮してしまうなどの理由で、十分に活用されていない状況も推測される 職場で導入されている制度や取組みにおいては、休憩時間の取得や勤務時間の調整など、労働時間に柔軟性を持たせる制度（休憩時間：18%、勤務時間：20%）や、生理休暇を有給で取得可能（19%）であるという回答が見られました【Q12】。「あると良い」と思う制度・取組みでもこれらの選択肢への回答が多かった【Q13】ことから、従業員側でも制度活用のイメージができ、一定のニーズが存在している制度と言えそうです。残念なことに、最多の回答が「該当する制度や取組みはない」で38%、「わからない」と答えた人と合計すると、半数以上の人が企業における従業員の健康のための取組みが十分でない、もしくは取組みがあったとしても認知できていない状況で働いている可能性が推測されます。 導入済みの制度・取組みの使いやすさでは、勤務時間、休憩時間、業務の一次的な調整など、個人やチーム内で調整可能な取組みは、「必要な時に利用できる」と答えた人の割合が相対的に高く、比較的活用が進んでいる取組みと言えます【Q14】。一方で、個人での申請を要すると思われる医療費補助、有給の生理休暇、相談窓口の活用等は、「利用しにくい」「利用したことがない」の合計が50%を越えており、せっかく用意されている制度が十分に活用されていない状況があるのかもしれません。月経に関連する制度の利用しにくさの理由【Q15】においては、男性上司であること（50％）や職場の雰囲気で言い出しにくい（41％）など、話しにくさを感じている人が多く見られました。また、周囲への影響を気に掛ける回答も多く（周囲への迷惑：36%、代わりの人がいない：35%）、身体の不調をコントロールする、不調に向き合うための対応をとることに難しさを抱えている様子であることがうかがえました。 おわりに 近年では、フレックスタイムやリモート勤務など働き方の多様化が進み、体調が揺らぎがちな働く世代の女性たちにとっては、働きやすい、働き続けやすい環境が整ってきています。一方で、そうした選択ができない業種や職種においては、不調と向き合いながらもよりよく働けるための別の方法が模索される必要があります。今回の調査では、製造や物流などの出社を前提とした業務に従事している女性たちの月経と仕事の関係を見てきました。 企業における取組みでは、業務に従事する時間の柔軟化や有給の生理休暇などの制度を導入する企業が見られ、また、回答率は相対的に高くはありませんが、トイレの増設や場所の変更など工事を要するような環境整備を行う企業もあるようです。その一方で、中小企業では、柔軟な勤務体制や福利厚生制度を導入したくとも資金面で難しく、あきらめざるを得ない状況が多いことが知られています (1)。大規模な工事や制度変更となると、企業の規模に関わらず困難ではありますが、特に中小企業においては一朝一夕での変化は難しいことが容易に想像されることから、個人でもできる積極的なセルフケアの活用の検討も女性たちにとっての選択肢と言えるでしょう。 一人ひとりの女性の現状に目を向けると、7割の回答者が月経に関連する何らかの困りごとを持ち、生理中に限らず生理前後でも6割が生産性の低下を感じているにもかかわらず、7割以上の回答者が日常的な対処は行っていないと回答しました。こうした状況の中でも85%の回答者が欠勤はしていないと答えており、症状の出方には個人差があるとはいえ、多くの人が何かしらの我慢をしながら出社している様子がうかがえます。出社しなければ業務自体が成り立たない業種や職種だからこそ、不調のまま業務に従事するよりは、安定した体調を維持しながら業務ができる工夫ができるとよいですね。 日本の慣習の中ではいまだに、月経は自分で対処するもの、症状は我慢するもの、という考えが根強いかもしれません。我慢できないほどの影響ではないから、特に何も対処していないという人もいることでしょう。しかし、今回の調査では、月経に関連する症状を軽減するために何らかの対処を行っている人の多くが、その対処法を役立っていると感じていることが分かりました。月経中だけでなく月経前後にも影響を感じる人も多いことから、月経中の一次的な対処ではなく、日常的なケアも検討に値すると言えます。婦人科はちょっとハードルが高いと感じる人もいるかもしれませんが、医師に相談することで、薬の服用による症状の軽減や薬以外の対処方法も教えてくれることでしょう。また、特に症状が強い場合には適切な治療を受けることが重要です。 毎日少しずつケアをするだけで、女性たちの明日が、もう少し過ごしやすいものになるかもしれません。私たちオルガノンは、より多くの女性たちが忙しい毎日の中でちょっとだけ立ち止まって、ご自身の身体をいたわる方法に思いを巡らせる時間をほんの少しでも持ってほしいと願っています。 参考情報 2026.03.06 Menstruation and its impact on women’s work productivity: Can we still comfortably work with menstruation? Introduction At Organon, we have conducted an annual survey in […]